タグ: 火葬

こんにちは！
直葬・家族葬の心響（こきょう）上津役斎場のブログ担当、生花部の小形です。

今回のブログでは出棺時にお棺の上に乗せて故人様と一緒に火葬する「棺上花束」について書いていこうと思います。
棺上花束を作ることも生花部の仕事なので、今回紹介してみようと思いました😌
作る際の私なりの気をつけていることなどもお話しできたらと思います。

次回も見ていただけると幸いです👀

こんにちは。
直葬・家族葬心響（こきょう）上津役斎場のブログを担当させて頂きます梅崎です。

今回のブログでは分骨の方法と流れについて書いていきます。
分骨の方法はシンプルですが、火葬場で分骨する場合とすでにお墓に入っている遺骨を分骨する場合とでは手順が異なります。

①火葬場で分骨する場合

・事前に必要分の骨壺を購入する
葬儀費用の打ち合わせ時などに分骨をしたいということ、また必要分の骨壺を購入することを葬儀担当者に伝えておきます。骨壺のサイズは、分骨の分量によって変わってきます。ほんの少しだけを散骨や手元供養に使いたいという人は、一番小さいサイズを購入するのが良いでしょう。
直葬・家族葬心響（こきょう）では分骨壺は税込3300円で追加が可能です。

・火葬場に分骨証明書を発行してもらう
分骨したお骨をお墓に入れる際には、分骨証明書の提示が必要です。
火葬場に必要な枚数の分骨証明書を発行してもらいます。分骨証明書は、分骨した遺骨が誰のものかを霊園管理者などに証明するためのものです。手元供養を行う分には、証明書は必要ありませんが将来のことを考えて発行する方もいらっしゃいます。

・焼骨（火葬）後、複数の骨壺に遺骨を分けて納める
火葬が終わると、親族たちは遺骨を箸でつまんで骨壺へ納める「骨揚げ」に参加します。骨揚げのときに、事前に買っておいた複数の骨壺へ遺骨を分けて納めます。

②お墓から骨壺を取り出して分骨する場合

・分骨する容器を用意する
まずは分骨するための骨壺などを用意します。骨壺は、葬儀社のほか、ネットショップなどで購入することができます。ペンダントタイプの分骨用アクセサリーに少しの遺灰を込めるための分骨であれば、骨壺を購入してもすぐに不要になってしまいます。
この場合、ひとまず納骨するのは密封できる容器であればどんなものでも構いません。

・霊園管理者に連絡し、分骨証明書を用意してもらう
霊園の管理者に「分骨のためいったん骨壺をお墓から取り出したい」と連絡を入れます。
お墓を開ける日取りを決めると、霊園側はお墓を開けるために石材店を手配してくれます。簡単に開けられるお墓であれば、遺族自身がお墓を開けることになります。また、分骨する骨壺の数だけ、分骨証明書が必要なため、火葬場で発行してもらいましょう。

また、分骨をするにあたり注意点がありますので事前に確認しておきましょう。

・親族の了解を得ておく
分骨については、様々な考え方があります。なかには「分骨は絶対にダメ」という親族もいるかもしれません。「勝手に分骨した」などとトラブルに発展しないよう、親族の了解をしっかり得てから行いましょう。

・遺骨のうち、大事な部分を知っておく
遺骨のうち、仏教で一番大事とされるのが「喉仏（のどぼとけ）」の部分です。
骨の形が、仏様が座禅を組んでいるように見えるため「喉仏」という名前がついています。一般的に、本山納骨においては、この喉仏を含んだ遺骨の一部を本山へ持参する習わしがあります。分骨するときには、喉仏の部分をどのお墓に納めるか、親族に相談しましょう。

分骨は分骨証明書の発行が必要だったり、親族への配慮が必要になったりします。故人様の遺骨を分ける行為となりますので、特別丁寧な対応を心がけるようにしましょう。
最後までお読み頂きありがとうございました。
それでは失礼致します。

昨日に引き続き直葬・家族葬の心響（こきょう）上津役斎場のブログを担当させていただきます高山です！
よろしくお願い致します🐼

前回の記事で故人の火葬は「亡くなってから24時間以内に行ってはならない」という法律が定められているが例外も存在するとお話しました。
では、実際どのような場合に例外が適用されるのでしょうか？

①妊娠7ヶ月に満たない死産のとき
②感染症での死亡の場合

などがあげられます。
①の場合は蘇生の可能性が低いため、②の場合は感染症の蔓延を防ぐためという理由が挙げられるとのことです。
　
もしも今後、日本の法律が改訂されることがあった場合、火葬に関するルールがどのように変化していくのか、どのような社会情勢がそこに反映されるか等すごく興味深いトピックだと思いました。
ここまで読んでいただきありがとうございました！！

直葬・家族葬の心響（こきょう）のブログを担当させていただきます、経理部の高山です。
よろしくお願い致します🙇

今回は火葬についてです。

皆様が亡くなられると日本の法律に基づき「火葬」という方法がとられます。
実は火葬は「亡くなってから24時間以内に行ってはならない」という法律が定められていることはご存知でしたか？
　
火葬に関して「埋葬又は火葬は（中略）死亡又は死産後24時間経過したあとでなければ、これを行ってはならない」という条文があるのです。通常どおりお通夜やお葬式を行う場合、大体お通夜の時点で死亡確認から24時間経過することが多いので心配ありません。しかし、最近よく耳にする「直葬」や告別式だけ行う「一日葬」では、死亡確認から24時間経過しないと火葬ができないため注意が必要です。
　
では、どうしてそのような決まりがあるのでしょうか？

理由は「死亡した者が蘇生する可能性が0であることを確認するため」だそうです。
この法律が制定された昭和23年では、現代ほど医学が発達しておらず、死亡判定の基準が曖昧だったそうです。そのため、仮死状態を死亡と判断してしまい棺のなかで蘇生したり、まだ生きている人を火葬してしまうという事態を防ぐために、こういった決まりが定められたとのことでした。

現代の日本では、そのようなことはないかもしれませんが、法律で定められているため「24時間」のルールが未だ遵守されているのですね！

ただ、このルールには実は例外があります。
次回ではどのようなケースが例外として扱われるのかについて取り上げたいと思います！